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リスニングに良い動画を集めました。全部、感動的ですので英語の勉強かどうかを問わず見て頂きたいです！
日本ではブレグジットの話題が大きな注目を集めましたが、ヨーロッパではイタリア政府が抱える負債が大きな問題になっています。
その借金返済のために、イタリアではなんと「ユーロに変わる独自の通貨を作ろう！」という議論が盛んに行われているようです。
もしイタリアが独自通貨の発行に踏み切れば、EUからの離脱（イタレグジット）という事態にもなりかねません。
さて、その可能性とはどのくらいあるのでしょうか？
Italy revives ‘alternative currency’ proposal https://t.co/3gxyoFGIFs
— Financial Times (@FT) 2019年6月5日
記事の中の英語に登場する英語をいくつか見ていきましょう。
mediumには媒体という意味があります。
テレビや新聞などをmedia (media)と言ったりしますが、これもようは情報を媒介するものといった意味ですね。
今回は「交換の媒介」なので通貨と訳すことができます。
元々の意味は「通貨の単位」を表す言葉です。
それ以外にも経済用語としては、通貨の名前や単位を変更することを指したりもします。
例えば1ドル=100円のところを、1ドル=1円になるように通貨の切り下げを行うといった形など。
faceもvalueも馴染みのある単語ですが、この2つがくっついてface valueとなるとちょっとその意味に詰まってしまいませんか？
faceには顔という意味の他に、「向かい合っている」「直面する」といった意味がありますので、目の前にある価値、つまり額面といった意味になります。
という単語には、ルールや契約の違反や権利の侵害という意味があります。
『BLEACH(ブリーチ)』という名前の漫画がありますが、rがlに変わってしまうと漂白や脱色を意味する別の単語になってしまうので気をつけてくださいね。
天野盛介（@sei_lonlon）
■ アメリカの景気は良好
アメリカの政策金利は5月時点で2.50%となっています。
日本と違って転職が一般的なアメリカではこの数字は「ほとんど完全雇用」と言っていいような数字です。
つまりアメリカの景気は「いい」わけですね。
そうなるとアメリカの中央銀行であるFRBは金利を「維持したい」、もしくは「上げたい」と考えます。
じゃないと経済が過熱してしまうかもしれませんから。
■ だけどトランプのせいで経済が混乱するかも？？
ところが、トランプはメキシコ政府に対して「メキシコからアメリカへの移民を減らすのに協力しないと関税をあげるぞ」とずっと脅しています。
もし、メキシコがトランプの要求に応じずにトランプがメキシコ製品への関税を上げたら、アメリカ経済は大きな打撃を受けてしまいます。（アメリカ企業の多くはメキシコに工場を持っていたり、メキシコの企業に製造を任せています）
アメリカ経済が大きな打撃を受けると、FRBは今度は金利を切り下げなければ行けなくなります。
さて、トランプとFRBの駆け引きはどうなるのでしょうか。
Markets believe Donald Trump will get his rate cuts now https://t.co/TtEnObIECr
— Financial Times (@FinancialTimes) 2019年5月31日
記事の中の英語では、次の点がポイントになっています。
今回の記事では金利の話をしていますので”cut”という言葉が出てくればそれは「金利の切り下げ」を指します。
”probability of four cuts”とはすなわち「（金利の）切り下げを4回行う可能性」といった意味になります。
中でも”treasury”はアメリカの国債を指して使われることが多く、償還期限が1年以内の”treasury bills”、10年以内の”treasury notes”、10年超の”treasury bonds”の3種類が存在します。
”yield”には「収穫高」や「利回り」といった意味があります。
X year low で、「X年来の」「このX年間における」「X年振りの」最低値・最安値という意味になります。
天野盛介（@sei_lonlon）
トルコの危機がかなり際どくなってきています。
特に通貨リラの暴落は見てて痛々しいぐらい。
日本は円安を喜びますが、それは輸出黒字国だからです。
そもそもインフレが１５％のトルコで通貨安は輸入品の価格上昇が更なるインフレを生むと言う厳しい状況になっています。
最悪の場合、IMFに助けてもらう形になるかもしれません。
IMFが入ると、確実に現政権は退陣する事を突き付けられると思います。
もちろん、決めるのはトルコ人なんですけども、IMFもタダでお金を渡す訳にもいかないので譲れない部分じゃないでしょうかね。
英語の方は下記にあるようにそこまでタイトルは長くありません。
fuelは割と簡単で「燃料」ですが、動詞だと「燃料を入れて燃やす」ぐらいの意味合いです。
個人的には、今のトルコは非常に興味深い状況で、ここから日本も学ばないといけないですね。
Turkey currency crisis fuels risk-off mood in Asia https://t.co/tZuvdhgavJ
— Financial Times (@FT) 2018年8月13日
原油と言えばOPECです。
OPECってご存知ですか？
石油輸出国機構って奴で、中東の原油産出国が原油の産出量なんかを決めてます。
OPECは世界の石油価格に対して大きな影響力を持ちますが、これに参加してる国々はあんまり仲が良くありません。
なんでかって言うと、上で書いたように産出量を決める際に、一緒にやらないといけないんですけど、それは収入が減ったり増えたりするんですよ。
そうなると、ちょっと少なめに報告しておこうかって全員が考えちゃいます。
結果として、下にあるようにサウジアラビアは正しく報告してないじゃないかってお互いの不信感を生みます。
また、利権そのものなのでオトナの都合みたいな話もたくさん出てきます。
なので仲が悪いんですね。
英語としては、下記に表されているように、tensions within OPEC ですね。
「OPEC内で緊張がある」みたいな訳になりますが、緊張の理由は前述の通りでして、ヘタすると戦争かってな位になります。
独裁者みたいな国がOPECの中には多いので揉めるんですよね。
あと、
ように思います。
文章の前半でproductionとの単語も出ていますが、同じ意味合いです。
問題は全部の国がたくさん生産したいんですけど、生産し過ぎると価格が下がってしまう事なんですよね。
なので、whether to boost outputという言葉になります。
文法としては、
になります。Whetherは「～するかどうか」ですが、toが付いてるのでもう少し強い表現になります。
また、boostは「引き上げる」です。
最初の方に出ているdiscrepancyは「違い」です。
要は、前にno specific requirementって記載があって、どう正しく報告するかの明確な要件が無いので、報告する度に基準が変わったりしてるんでしょう。
そりゃ、信用されませんよね（笑）。
There is no specific requirement that Saudi Arabia accurately report its production but the discrepancy adds to tensions within OPEC over whether to boost output https://t.co/2NVZUMJ660
— The Wall Street Journal (@WSJ) 2018年8月9日
なんかヤギがあふれて大変な事になってますが、アイダホだそうです。
ヤギレンタルビジネスを起こそうとしたんですかね（笑）。
割と基本ですが意外と知らない人も多いです。
TOEICにも出ますのでしっかりと覚えましょう。
それにしてもヤギ可愛い気がします。
“This looks like a baaaaaaaaaaaaaaad situation.” Dozens of goats invaded a suburb of Boise, Idaho, after walking off the job at a rent-a-goat business, inspiring plenty of puns on social media https://t.co/wOMsrdUkFH pic.twitter.com/OtY9F2pqAo
— CNN (@CNN) 2018年8月5日
孫さんが乗り合い自動車を禁止するなんてバカな国だと発言してましたが、Wall Street Journalでも取り上げられています。
確かにこの規制が無いといけない理由が分からないですよね。
タクシー業界を守りたいと言う事なんでしょうけども、自動運転が出来るようになる時代ですから必然だと思います。
早いところ規制を撤廃すべきでしょう。
さて、英語の方は、ride-hailingとride shareと言う２つの言葉が出てきます。
アメリカではride shareと言うと学校に行くときに友達と一緒の車に乗ってったりすることをさします。
広大なアメリカはあまり公共交通機関のバスや電車が発達していないもので、基本的な移動手段は自動車です。
ここで問題になるのが、ガソリン代とハイウェイ（高速道路）。
特にハイウェイが混むのが問題です。
なので、交通量を減らしたいため、ride share専用車線なるものがあります。
ハイウェイの一番端に2人以上乗ってないと通れない車線と言うイメージですね。（片側4車線の一番左とか、そんな感じ）
これが空いてるのでストレスなく通れまして、通勤や通学も時間をあわせて一緒に帰る人をあちこちで探してます。
特に学生なんかは夏休みで遠い実家に帰るとなると、ガソリン代をシェア出来るというのは結構大きいみたいで、あちらこちらでride share募集をかけてたりします。
と言う所で、ride shareと言うのは基本的にビジネス目的ではなくて、ボランティア要素が強いものです。
一方で、ride-hailing は通常ride-hailing serviceと言って自動車の配車サービスビジネスです。
有名なところではUberあたりが展開しているサービスで、完全にビジネスが目的です。
ですので、Uberのビジネスをride shareと言うと語弊があるので、使い分けています。
hailは「雹（ヒョウ）」と学生のころには習ったかとも思いますが、
アメリカに行った時に割と使えるかもしれませんよ。
Uberでタクシーを呼びたい時にride share頼むんだって言うと、変な顔されるかも、ぐらいですけどね。
また、allowもこのタイトルのような使い方、割と多くします。
慣用句として覚えてしまってもいいレベルです。
By not allowing ride-hailing apps such as Uber, Japan ‘wants to protect the past, and in so doing, it denies the future,’ says Masayoshi Sonhttps://t.co/7vbEbkF6DN
— The Wall Street Journal (@WSJ) 2018年7月20日
「中央銀行の独立性」と言う難しい言葉があるんですが、中央銀行は政府の意向と関係なく意思決定が出来ることは非常に重要とされています。
独立していないとどうなるかと言うと、通貨の乱発に繋がったりインフレ対応の金利引き上げが遅れて厳しいインフレになる事が歴史上多くの国で見られました。
歴史上なんて書くと過去の話に聞こえなくもないですが、2018年においてもトルコ辺りはインフレが高いにもかかわらず金利が低くて通貨の急落を招いています。
一方で利上げと言うのはあまり誰にも歓迎されません。
変動金利でローン組んでる人は下手をするとローンが払えなくなったり、企業も資金繰りが悪化したりしますので景気悪化につながります。
これは政府にとっても嬉しくないので、消費者も企業も政府も皆が利上げに反対です。（喜ぶのはお金持ちぐらいのもんですが、それはお金をさらに使わない方向にしてしまうので景気にはよくない）
ですので基本的に金利引き上げは嫌な仕事です。
そんな嫌な仕事を人気取りが仕事の政治家には出来ないので、中央銀行は政府と独立して金融政策を実行しています。
逆に言えば、政治家は中央銀行の決定に対して口出しをする権利はない事になります。
下記の文書ではunusual censureとしていますが、直訳すれば「普通ではない批判」です。
なぜ普通ではないかと言うと、上述した中央銀行の独立性があるためで、政府のトップである大統領（White House)が中銀（Central Bank）のやる事を批判するのはおかしいのです。
上下関係は無いわけですからね。
もっと言っちゃえば、大統領が何を言おうが中銀は的外れな批判であれば無視できることになります。
ま、無視されるでしょうね（笑）。
こう言った経済リテラシーが無いと、下記の英語の何が面白いか分からないのですが、分かると先が読めて非常に面白くなります。
まぁ、トランプがなんか言ってるけど、大統領の職掌の範囲外なのでシカトしても大丈夫な話だな、と言う結論にたどり着きます（笑）。
実際に、文章の中を見ると「unlikely to sway the Fed’s rate-setting decisions]と言う文言があります。
sway は「揺らぐ、揺さぶる」です
independenceに関する記載もありますので、上記を理解した上で呼んでみてください。
なお、文章の中に、I am not happy と言う言葉が出てきますが、簡単なので覚えておきましょう。
ぜひ、覚えてね！
President Trump says he is ‘not happy’ about Federal Reserve rate increases, an unusual censure of the central bank from the White House https://t.co/Lsmfy0UPWG
— The Wall Street Journal (@WSJ) 2018年7月19日
トルコの通貨リラが下落しています。
通貨が暴落すると言うのは非常に怖い事です。
特に輸入品が上昇する事で厳しいインフレが起こる事があります。
一番直接的に良くないのは、輸入する原油の価格上昇が起こって、ガソリン価格が上がるんですよね。
結果としてトラックの運送費が上がりまして、スーパーの食品なんかの価格が上がります。
こう言う形で通貨の急落が一般の消費者に直撃しますね。
２０１８年現在トルコはErdogan大統領の経済政策により通貨が急落しています。
暴落には至らないのですが、２０１５年末から２年半で通貨が５４円から２１円まで下落しています。
トルコは先進国では無いですが、新興国の有望株とされていましたから、このレベルなら暴落って言ってもいいかもですね。。。
FXなんかやってる人は売りをしてれば儲かるのみって言う通貨になってます。
もはや、トルコ人すら自国通貨を投げ出す状況になっておりまして、通貨危機の様相です。
まずは中銀がしっかりしないとダメなのは間違いないんですけどね。
新聞の中身を見るとeconomic warと書かれています。
むしろ、political economic warと言うようにも思いますが、どっちにしても経済戦争ではありますね。
下記のタイトルで気になる英語を見てみましょう。
基本的な単語として、Turkeyは「トルコ」です。
また、riftは「断絶」です。
それから、liraは上で書いた「トルコリラ」って通貨です。
この辺の単語は見た事ない方も多いと思うのですが、ふつう知らないはずなので、そんなに気にしなくてもいいです。
むしろ、この辺の単語が分かっても、理解できないはずで、そっちの方が問題ですよね。
lowを「低い」って形容詞に取ると、この英文は訳せなくなります。
特にlowの後にasが出て来てますので、形容詞の後に名詞が無くて訳が分からなくなっちゃうんですね。
内容はかなり難しくて、アメリカがトルコに制裁をかけるって話になっています。
あんまり中は読まなくてもいいかも（笑）。
でも、タイトルで少し何が起きてるか分かるといいかなと思います。
Lira hits all time low as Turkey and US discuss rift https://t.co/ZO2wEIX3g4
— Financial Times (@FT) 2018年8月3日
MITの猫型ロボット(catlike robot)、かなり反射神経がいいようで、意図的に視力を持たせずに走ったり、ジャンプしたりできるんだそうです。
ビデオ見てみると、本当に普通の猫みたいに動いてるので、よく出来てるなぁと感心しました。
英語はcouldが使われてますね。
割と基本ですが、TOEICなんかでも頻出の１つなので必ず覚えましょう。
特に、将来的に出来る可能性があるかどうか？みたいな質問が出たりすることがありますよ。
また、catlike は猫型としましたが、like を「好き」とかって訳してはいけません。
動詞ではない使い方をしっかり覚えましょう。
Why this blind, catlike robot could transform search and rescue https://t.co/nwQI6ptrSA pic.twitter.com/R7VNvpAbBz
— NBC News MACH (@NBCNewsMACH) 2018年7月18日
経済英語スクールをやってて、結構皆様が分からない単語に share があります。
share は「共有する」と言う意味で、「ランチ、シェアしようよぉ」なんて言いますが、経済やビジネスの世界ではちょっと違います。
名詞なのがポイントですね。
その他、海外ニュースで頻出は lower と言う単語。
これは、low （低い）と言う形容詞の動詞形で、「下がる」です。
ですので、下記の文章は「ジョンソンエンドジョンソンの売り上げ予想が下がり、株価も下がった」と言うタイトルですね。
Johnson & Johnson lowers full-year sales forecast, shares fall https://t.co/l04ufTa7qa pic.twitter.com/LaPPoAxEOD
— Reuters Top News (@Reuters) 2018年7月17日